
通勤・通学に自家用車を使う人は、山形県では82.5%、東京都では10.6%です。 同じ国の中で、8倍近い差があります(2020年国勢調査)。
国勢調査では、ふだんの通勤・通学に使う交通手段を尋ねています。15歳以上の通勤者・通学者のうち、 自家用車を使う人は全国で51.0%、鉄道・電車を使う人は26.2%でした。 全国では車の方が多いものの、どちらが多いかは地域によって正反対です。
車が8割を超える県は4つ
自家用車の割合が8割を超えるのは、山形県、秋田県(82.1%)、富山県、福井県の4県です。 5位の福島県も8割近くあります。反対に最も低いのは東京都で、神奈川県と大阪府も2割ほどです。
| 順位 | 都道府県 | 通勤・通学の交通手段(自家用車) |
|---|---|---|
| 1位 | 山形県 | 82.5% |
| 2位 | 秋田県 | 82.1% |
| 3位 | 富山県 | 81.7% |
| 4位 | 福井県 | 80.6% |
| 5位 | 福島県 | 79.7% |
| 順位 | 都道府県 | 通勤・通学の交通手段(自家用車) |
|---|---|---|
| 1位 | 東京都 | 10.6% |
| 2位 | 神奈川県 | 21.6% |
| 3位 | 大阪府 | 21.7% |
| 4位 | 京都府 | 33.8% |
| 5位 | 埼玉県 | 37.1% |
鉄道・電車の割合はその裏返しで、東京都(62.5%)と神奈川県(53.7%)では半分を超えます。 一方、宮崎県(1.9%)や沖縄県では数%にとどまります。 沖縄県の鉄道は那覇市などを走るモノレール(ゆいレール)だけで、通勤・通学は車が中心です。
電車で通う人が多いのは、都心の少し外側
市区町村で鉄道の割合が高いのは、東京都の杉並区(74.4%)や川崎市中原区(74.4%)のような、 都心へ電車で通う人が多い住宅のまちです。都心そのものである千代田区(62.5%)や中央区は、これらのまちより低くなります。 職場まで歩いて通える人も多いためと考えられます。
| 順位 | 市区町村 | 通勤・通学の交通手段(鉄道・電車) |
|---|---|---|
| 1位 | 杉並区 東京都 | 74.4% |
| 2位 | 川崎市中原区 神奈川県 | 74.4% |
| 3位 | 豊島区 東京都 | 73.8% |
| 4位 | 中野区 東京都 | 72.3% |
| 5位 | 北区 東京都 | 71.2% |
| 6位 | 品川区 東京都 | 71.1% |
自家用車の割合が9割を超える市区町村は14あり、東北や北関東の町や村が中心です。
| 順位 | 市区町村 | 通勤・通学の交通手段(自家用車) |
|---|---|---|
| 1位 | 三種町 秋田県 | 91.7% |
| 2位 | 美郷町 秋田県 | 91.7% |
| 3位 | 三川町 山形県 | 91.7% |
| 4位 | 鮫川村 福島県 | 91.5% |
| 5位 | 天栄村 福島県 | 91.4% |
| 6位 | 塩谷町 栃木県 | 91.3% |
自転車のまち、大阪
車でも電車でもなく、自転車が目立つ地域もあります。大阪市生野区では、通勤・通学する人の43.0%が自転車を使います。 全国の14.6%のおよそ3倍です。上位には大阪市平野区や門真市・守口市など、大阪府のまちが多く入り、 都道府県でも大阪府(28.8%)が最も高くなっています。
平らな土地に住宅と工場・商店が近く集まり、自転車で行ける距離に職場や駅があるためと考えられます。 京都市上京区のように、大学や職場が近い京都の中心部も高めです。 反対に、都道府県で最も低いのは長崎県(3.2%)でした。 坂の多い土地では、自転車が使いにくいためと思われます。長崎市のように坂の多いまちは、寄り道「坂の多いまちはどこ?」で紹介しています。
| 順位 | 市区町村 | 通勤・通学の交通手段(自転車) |
|---|---|---|
| 1位 | 大阪市生野区 大阪府 | 43.0% |
| 2位 | 門真市 大阪府 | 42.0% |
| 3位 | 大阪市平野区 大阪府 | 40.7% |
| 4位 | 守口市 大阪府 | 39.9% |
| 5位 | 京都市上京区 京都府 | 39.7% |
| 6位 | 大阪市西成区 大阪府 | 39.4% |
通い方には、まちのつくりが表れる
車で通う人が8割を超える県は、山形県をはじめとする東北と北陸の4県でした。 鉄道の網が細かい東京のまわりでは電車、平らな土地に職場と住宅が集まる大阪では自転車、それ以外の多くの地域では車と、 通い方にはそのまちのつくりが表れます。 自分のまちでは車と電車のどちらが多いか、地図で確かめてみてください。
読むときの注意
- 交通手段は複数回答です。自転車で駅まで行って電車に乗る人は、自転車と鉄道の両方に数えます。そのため各手段の割合を足すと100%を超えます。
- 住んでいる地域で数えた値です。勤め先や学校のある地域の値ではありません。
- 15歳以上の通勤者・通学者だけが対象で、買い物や通院などの移動は含みません。


